■部位別リフォーム費用の相場

一般的な住宅における部位別リフォーム費用の相場を示すと以下の通りです。

【風呂・浴室】相場:100~150万円

バスの交換は比較的金額が大きくなる工事です。在来工法の浴室からユニットバス(工場であらかじめ成型された浴室のこと)に変更すると、実質的な資産価値も上がり、将来売却しやすくなります。

【手すりの取り付け】相場:10~20万円

手すりはバリアフリー工事に該当するため、比較的多くの自治体で補助金が用意されています。

【トイレ】相場:30~50万円

トイレも機能性の高い温水洗浄便座に変えると金額が上がります。温水洗浄便座を設置するための電源がない場合には、電源引き込み工事も必要です。

【キッチン】相場:50~150万円

キッチンは採用する仕上げ材や設備によってかなり金額が異なる点が特徴です。おしゃれで機能性の高いキッチンにリフォームすると、実質的な資産価値も上がり、将来売却もしやすくなります。

【洗面所】相場:30~50万円

洗面所はデザイン性の高い水栓金物やボールを選択すると金額が上がります。割り切って最低限の機能だけのものを選択すればコストを抑えることができます。

【外壁塗装】相場:100~200万円

外壁塗装はリフォームの中でも金額がかなり高額となる工事です。原則として外壁塗装は補助金の対象工事にはなりません。例外的に断熱性の高い省エネ系の外壁塗装を行うと補助金の対象となるケースもありますが、塗装による断熱は効果も低く、費用もかなり高くなってしまいます。そのため、外壁塗装は単純な塗り替えだけの工事で「相見積もり」を取ることがもっとも効果的に価格を下げる方法です。

【屋根塗装】相場:50~100万円

屋根の塗装を行う場合は、50~100万円程度です。外壁塗装と一緒に行うとトータルコストを抑えることができます。また、屋根の状態が良く、痛みも少なければコストを抑えることが可能です。一方で、断熱性や耐久性の高い塗料を選ぶと金額が高くなる傾向があります。また、塗装に加えて葺き替え工事も行うとさらに金額がアップします。

【フルリフォーム】相場:500~1000万円

室内の内装やバス・キッチン・トイレなどの内部だけをフルリフォームする場合は500~600万円かかります。加えてエクステリア(庭や門、フェンスなどの建物周り)や外壁塗装等を行うと1000万円近くかかります。フルリフォームでも「バリアフリー」や「省エネ」、「多世帯同居」、「耐震改修」などの工事を行うと、補助金の利用や節税ができるようになります。

■リフォーム費用を安くする方法

この章ではリフォーム費用を安くする方法について解説します。

1)まとめて発注する

リフォーム費用を安くするには、部位別リフォーム工事を一度にまとめて発注することがコツです。

リフォーム工事には、それぞれ仮設工事や現場管理費、部分解体費用、設計費などの諸経費も生じます。部位別工事を別々に行ってしまうと、それぞれの工事に諸経費が加わってしまうため、結果的に割高となります。

例えば、外壁塗装と屋根塗装は同時に行うと、仮設足場や高圧洗浄等を共通化できるため、別々に行うよりも安くできます。

2)相見積もりをとる

リフォーム費用を安く抑えるには、「相見積もり」をとることが基本です。リフォームは既存の設備や仕上げをいったん解体して新たな設備などを設置するため、見積もりは必ず現地を見てもらう必要があります。

また、会社によって工事の内容も異なるため、極力条件を揃えた上で見積もりを取ることがポイントです。

3)自治体の補助金を利用する

リフォーム費用の負担を減らす方法としては、自治体の補助金を利用するのも効果的です。
自治体のリフォーム補助金は、『一般社団法人住宅リフォーム推進協議会』が運営する地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイトで探すことができます。

補助金は政策に沿ったものが対象となるため、「バリアフリー」や「省エネ」、「耐震改修」などが補助金の対象となります。

また、要介護者が手すりを取付ける等のリフォームでは、介護保険を利用することもできます。一定の要件を満たすと20万円の工事のうち最大9割(上限額18万円)の補助を受けることができます。

■リフォーム工事でできる節税

この章では、リフォーム工事でできる節税について解説します。

1)ローンを借りないときでも使える所得税の特別控除

リフォームはローンを借りずに行うことも多いと思います。
現在、国は「バリアフリー」と「省エネ」、「多世帯同居」、「耐震改修」の4つのテーマに関して促進する方向性にあるため、所得税の節税制度を設けています。

ローンを借りないときでも使える所得税の特別控除の制度の概要は以下の通りです。

(2021年12月31日まで)
(2021年12月31日まで)

2)ローンを借りたときに使える所得税の特別控除

所得税の節税制度は、ローンを借りてリフォームを行ったときも制度があります。
ローンを借りたときの所得税の特別控除となる工事の対象は、「バリアフリー」と「省エネ」、「多世帯同居」の3つです。

ローンを借りたときに使える所得税の特別控除の制度の概要は以下のようになります。

(2021年12月31日まで)
(2021年12月31日まで)

なお、リフォーム工事は住宅ローン控除も利用できます。
住宅ローン控除とは、住宅ローンを組んで自宅の購入やリフォームを行うと買主が所得税などを節税できる制度のことです。

ローンを借りたときは耐震改修が対象になっていませんが、耐震改修に関しては「ローンを借りないときの所得税制度」と「住宅ローン控除」の2つの制度が併用して利用できます。

3)固定資産税の減税

「バリアフリー」と「省エネ」、「耐震改修」の3つの工事を行うと固定資産税が減税される制度があります。それぞれ50万円超の改修工事が対象です。

固定資産税の減税制度の概要は以下のようになっています。

(2022年3月31日まで)
(2022年3月31日まで)

■まとめ

以上、リフォーム費用の相場について解説してきました。
リフォーム費用は部位別によってかかるコストが異なります。リフォーム費用を安くするには、「まとめて発注する」「自治体の補助金を利用する」などの方法があります。また、国の政策の方向性にあったリフォームを行えば節税することも可能です。
リフォームの相場の概要がわかったら、見積もりを取ることから始めてみてください。

(記事は2021年9月1日時点の情報に基づいています。)