豊かな森林を次世代に残したい 公益財団法人森林文化協会、遺贈寄付の募集を開始
半世紀ちかくにわたって森林や地球環境の保全に取り組んでいる公益財団法人「森林文化協会」は、遺贈寄付の受け付けを始めました。
森林文化協会は朝日新聞社が創刊100周年を記念して1978年に設立しました。「山と木と人の共生」を基本理念としています。
主な活動としては、①つくば万博の森（茨城県つくば市）で森林を育て、生き物が住みやすい環境を管理・保全、②手入れが行き届かない全国の森林を、企業など民間の資金で整備するのを仲介する「30by30 自然共生の森プロジェクト」、③専門家らの編集による学術年報「森林環境」の発行をはじめとした森林や環境保全に関する情報発信、④会員向けの野外セミナーなどがあります。
このうち、つくば万博の森は、1985年のつくば万博を機に、マツクイムシの被害が広がった国有林を再生しようと、マツを伐採した跡地に、全国約4万2千人からの寄付をもとに、約3万本のヒノキを植樹。国との契約に基づいて維持管理を続けており、豊かな森林に育っています。
豊かな自然環境が育まれ、里山らしい動植物が生息しているなどの価値が認められ、2024年に国の自然共生サイトにも認定されています。
地球温暖化に加えて、世界的に生き物も絶滅や減少が進むなど生物多様性の損失も進んでいます。生物多様性の損失を食い止め、回復に転じることが世界的な社会課題になっています。
同協会は森林の保全や、野外セミナー、情報発信などを通じて、そうした課題の改善に向けて活動を続けています。その大きな支えとなっているのが会員の会費と皆様からの寄付です。そしてこのたび、より広く支援を募り、協会の活動を次世代につなげていくために、「遺贈寄付」の募集を始めました。
遺贈寄付とは、自分が亡くなった後、NPO法人や公益法人、学校法人などの公益団体に、遺言によって財産を贈ることです。「将来を担う子どもたちが生きる時代のために、自分の遺産を生かして欲しい」など、自身の死後も財産を通じて社会貢献ができる仕組みで、近年注目されています。
豪雨や洪水、干ばつといった大規模な自然災害、森林火災が相次ぎ、その要因の一つとして温暖化が暮らしに大きな影を落としつつあります。同協会をはじめとした森林、環境保全の取り組みの重要性はますます増していると考えています。
遺贈寄付を含めて森林文化協会に寄せられた寄付は、森林の保全や、情報発信などに計画的に活用するそうです。
詳細は森林文化協会の公式ホームページでご確認ください。
（記事は2026年3月1日時点の情報に基づいています）
